新たな木造建築へ
腰原幹雄（東京大学生産技術研究所・准教授）
これらは、経験学に基づいた木造建築から工学的な木造建築への転換を目指すために用いられてきた言葉である。日本では、古くから木を使って建築物を建て続けてきたため、そのしがらみから抜け切れずにいる。
その中で、2000年の建築基準法改正により、木造建築が大きく変わることになった。それまでは耐火性能が低いという理由で木造で建築可能な建物の用途、規模（床面積、高さ、階数）が制限されていた。しかし、耐火性能を満足することによりあらゆる建築物が木造でも建築可能となったのである。
図1は、横軸に時間、縦軸に建物規模を用いて木造建築を分類したものである。鉄筋コンクリート造や鉄骨造と異なり、木造建築では、横に時間軸があることが大きな特徴である。通常、技術は古いものは発展途上の技術として未熟と評価されがちであるが、古い木造建築の場合には伝統木造建築として大工の経験則に基づく独特の進化を遂げていると評価をされている。それぞれの木造建築は、設計法、施工法も様々であり、構造的にも個々に考えていく必要がある。
2000年以降、許容応力度計算、限界耐力計算などの設計法も整備され、鉄筋コンクリート造や鉄骨造と同じような構造形式の現代木造建築も建てられるようになっている。また、免震や制振といった技術も木造住宅に採用されている。
特に、戦時中には「新興木構造」と呼ばれ格納庫や工場といった大型の建築物が資材入手難から木造で建てられるようになり、近代の大規模木造建築として、接合部にはジベルなどの金物も開発される。また、資材難のこの時代には鉄筋コンクリート造や鉄骨造の構造技術者も木造に集中し、木造建築の工学的評価が盛んに行われることになった。
1919年に制定された市街地建築物法や1950年に制定された建築基準法では、木造建築の適用範囲に制限が設けられ、棟高13mを超える高い木造建築、延べ面積3,000㎡を超える大きい木造建築が法規的に建てることができなくなった。さらに、1959年には建築学会でさえ、伊勢湾台風の被害を受け、「火災・風水害防止のための木造の禁止決議」を可決されてしまう。都市部の火災安全性の面から見た対応ではあるが、大規模木造建築が建築できなくなったことにより、大規模木造建築の技術が途絶えてしまうことになった。この建築制限は、1987年に大断面木造建築の高さ制限緩和、準防火地域の木造3階建の建築が可能になるまで続くことになる。一度途切れた大規模木造技術は、一からの再出発となってしまった。
しかし、1990年代後半に入ると構造デザインがもてはやされ、集成材建築も単に木材だけの建築ではなく、木と鉄のハイブリッド構造の建築も提案されるようになる。張弦梁の下弦材やブレースなどの引張材には、鋼材など構造材料が適材適所で用いられる。木材純血主義ではなく、木と鉄のコントラストが表現されるようになると建築家も集成材建築に挑戦するようになった。材料としての木材も単なる製材だけでなく、構造性能が明確化された集成材や単板積層材（LVL）といった再構成材のエンジニアード・ウッドが整備されることになる。
ここで、ようやく木材が鉄とコンクリートと並ぶ建築構造材料として認識されるようになったのである。
2005年には木質複合構造5階建て（1階はRC造、2 ～5階は木質複合構造）ビルが登場し、建築基準法制定から約60年、学会の木造の禁止から約50年経って再び新たな木造建築が建築可能になったのである。
本連載では、こうした新たな木造建築を支える技術を紹介するとともに、どのような木造建築が建築可能になったのか現在、近未来を紹介していく。
1968 年千葉県生まれ、1994 年東京大学大学院修士課程修了、1994 ～ 2000年構造設計集団＜ SDG>、2001年東京大学大学院博士課程修了。
東京大学大学院助手を経て2005年より現職。
伝統木造建築、近代木造建築、木造住宅の耐震性能評価、耐震補強から木造住宅、木質構造建築の構造設計まで、木材を用いた建築の可能性を構造の視点から研究。
2008 年よりTimberize Tokyo のメンバーとして活動、都市の木造建築の可能性を模索中。