かわづくり×まちづくり　　　　　　　　　　　第１回都市河川を地域資産ととらえる秀島栄三 (名古屋工業大学大学院工学研究科准教授)		ひでしま・えいぞう｜ 1992年京都大学助手 1996年博士（工学） 1998年名古屋工業大学講師 2000年JICA 長期専門家を経て現在に至る。専門は土木計画学。著書に『土木と景観−風景のためのデザインとマネジメント』（学芸出版社）、『環境計画―政策・制度・マネジメント』（共立出版）など。国土交通省中部地方整備局入札監視委員会委員、愛知県尾張地域水循環再生協議会座長、名古屋市行政評価委員会委員、㈶名古屋都市センター企画委員などを務める。
かわづくりとまちづくり
昔住んでいた家の庭に傾斜しているところがあった。父は砂を盛った。幼少の私はホースを引っぱってきてそこに水を流した。すると川のように浸食し、蛇行し、三日月湖ができていった。図鑑で見る写真のように。そして水路を造りたくなった。流水を木の枝で抑える。水の勢いが余ると決壊する。いつのまにか日は暮れ、衣服は泥まみれになっていた。子供は水遊びが好きだ。泥遊びが好きな子も多い。　環境問題から「かわづくり」に関わりを持つ人もいる。かわをまちの一部としてとらえ「まちづくり」のセンスと手法でアプローチする人もいる。しかしそもそも川を流れる「水」は人間にとって根源的なものであり「環境」「まちづくり」の背後にはもっと単純な誘因があるのではないかとも思う。　現実の「かわづくり」は三日月湖ができたといって喜ぶような話ではない。「決壊」などあってはならない。造作や保全の側面とともに「まちづくり」としての社会の営みという側面もある。今回から隔月で6回にわたり「かわづくり」と「まちづくり」が交わる場面、取り組みをとらえ、事例を伴いながらその課題と展望に触れていく。
名古屋の都市河川― 堀川・中川運河
この地域の発展は木曽三川をはじめとする水の恵みに大きく依ってきた。下流域、輪中地帯にいたっては恵みを超え、水との闘いが続いてきた。一方、名古屋都心に限定すると水域がきわめて少ない。来年開府400年を迎える名古屋城は高台にそびえている。木曽川や庄内川は長野・岐阜方面からこの高台を迂回するように伊勢湾に注いでいる。こうしてそもそも川が少ない上に他都市でも見られるように川が蓋で覆われ、池が埋められてきた。　名古屋都心の貴重な水域として堀川、その支川の新堀川、また中川運河がある（図1）。堀川は1610年、名古屋城開府と同時に開削された。新堀川は1910年に精進川を改修してできた。中川運河は1930年に竣工した。堀川は名古屋城、城下町と熱田の宮渡しを結び、木曽上流から海を経由して木材が運ばれるなどした。中川運河は名古屋港と旧国鉄笹島駅を水上輸送で繋ぐ目的でつくられた。昭和から平成にかけて鉄道貨物の衰退、トラック輸送の台頭とともに船舶輸送はほぼ途絶えた。　堀川・中川運河は都市域で大切な水辺空間を提供しているが水質はよくない。悪臭とゴミが漂い、大量の魚が酸素不足で浮き上がり、川とは思えぬ色になることもある。やや改善されたという話も聞くが本来の状態に戻ったわけではない。様々な原因、背景がある。まず人工河川ということである。堀川の河床勾配は殆どなく満潮時には名古屋城より上流まで海水が遡上する。中川運河はパナマ運河と同様に閘門で水域を閉鎖している。人工河川ゆえ水源にも乏しい。ただ、人工河川が原因というならば最初から汚いはずであるが、昭和初期には堀川では子供たちが泳いでいた。昨今は、1）流入する海水の水質が悪い、2）合流式下水道により降雨時に処理能力を超える排水が流れ込む、3）雨や風により地上からごみや塵が入り込む、4）自浄能力と浚渫が追いつかずヘドロの堆積、貧酸素塊の生成が進んでいること、などが指摘されている。		図1　堀川・新堀川・中川運河の位置
多様な主体と協働
水環境問題は、工学分野でいえば河川工学、衛生工学が対象とする領域である。現実問題はより広い領域へと及ぶ。堀川・中川運河の水質がよくないという事実を知らない人、関心がない人が多いことも問題の一部分である。建物も川に背を向けて建っている（写真1）。その一方で、何とかしなければならないと考え、清掃、調査、啓発などのかわづくり活動に取り組む人々がいる。行政担当者はしばしば環境問題の矢面に立たされるが決して手をこまぬいているわけではない。むしろ市民の関心の低さゆえに数多ある施策の中で予算上劣位に、そして行政は動けなくなる。　「堀川1000人調査隊2010」（写真2）は木曽川からの導水による水質改善効果を検証する官民協働の社会実験として優れた動きである。まちづくりの好事例に見るように産学官民の協働に期待するところ大である。ただ、必ずしもお互いが相手を正しく理解しているとは限らない。例えば「学」は学術的知見、客観的判断に係る示唆や調整などにおいて専門家だが、産官民もまたそれぞれの専門家といえる。社会的課題の解決にはローカルナレッジ（局在知）が不可欠だが、これは沿岸の市「民」に大きく負う。「官」は法制度や予算の専門家である。「産」は市場、経営、技術に係るセンスや方法を提示してくれるはずである。それぞれの専門家は他者と違う言葉や思考法を使う可能性がある。それゆえに「協働」はコミュニケーションの問題から始まる。

写真1　川に背を向けた建物		写真2　堀川1000人調査隊2010：官民協働の動き
地域資産としての都市河川		写真3　松重閘門：堀川と中川運河の結節点
都市域で河川を軽視することの代償は大きい。都市は今アスファルトで覆い尽くされ、従来とは違う形で浸水の危機に直面している。水辺は貴重なアメニティ空間となる。堀川・中川運河は、堀越哲美名古屋工業大学大学院教授が指摘するように「風の道」にもなっており、ヒートアイランド現象を抑制する効果があるとされる。この貴重な都市河川に対し、関心がない市民にどのようにして目を向けてもらい行動に移してもらうかを考えなければならない。堀川・中川運河を、地域あるいは自らの資産と思ってもらえたら、より大切に、より上手に使ってもらえるようになるのではないか。　生活や生産を下支えする社会基盤（インフラストラクチャ）はそれを整備するだけで収益を得ることは難しく、国や地方自治体が供給することになる。住民の厚生が費用に見合って向上するならば、そのために税金を投入することが正当化される。社会基盤の整備効果は一般にそれを使う社会経済活動によって評価される。すなわち利用価値が評価される。しかし長い歴史を刻んできた街道、デザインに優れた、あるいは地域の発展に欠かざる構築物など（写真3）はそれ自体に存在価値が見いだされる。　都市河川も含め、社会基盤は空間構成の骨格を成す主要な地域資産として今よりも「再」認識されるべきと思う。資産評価は財政、そして整備予算に繋がる。こうしたことから地域住民が主体となるような広義のアセットマネジメントが重要と考えている。